先端研究機器の共用化

• H17年度～機器共用開始
  H27年度～グローバルファシリティセンター（GFC）設立
  登録先端機器222台（16部局、12万ｈ/年）
  受託分析6,000件、総収入4,300万円/年
• 成型加工技術の開放（試作ソリューション）
• 中古機器の学内流通（設備市場）
• 部局連携：オープンファシリティプラットフォーム（OFPF）創設
• 文科省「新共用事業」で6拠点を高度化

課題

全学的規模に成長した結果、持続的運営に果たす装置管理者、部局、大学執行部それぞれの役割を見直す段階に。持続的な研究基盤データ収集分析体制の確立が必需。

研究支援人材の育成

• H18年度～教育研究支援本部（H25年度～技術支援本部）を創立、H30年度～技術・人員の一元管理
• 全学技術職員が技術支援本部を兼務
• 専門別グルーピング等によるスキルシェア
• 部局を超えた全学支援システムの運用
• 技術職員の主体的活動の支援
• R2年度文部科学大臣表彰「研究支援賞」受賞

課題

組織整備が着実に進展。実質的な一元化を加速する段階に。マネジメント機能・情報共有発信機能の強化並びに部局横断活動活性化のための財政基盤の確立が必須